目次
Googleビジネスプロフィールとは、Googleが提供する、ビジネスオーナー向けの情報管理ツールです。GoogleやGoogleマップで検索した際に表示される自店舗の情報（営業時間・定休日・電話番号・地図・写真など）を編集することができます。
Googleが無料で提供するサービスであることから利用する店舗が非常に多いですが、一方でアカウントが突然停止されてしまったというトラブルもあります。
そこで本記事ではGoogleビジネスプロフィールが停止される理由やその影響、停止された場合も対処法・回復方法をご紹介します。アカウントが停止した場合や正しい運用をする際の参考にしてください。
Googleビジネスプロフィールが停止される理由とは？
はじめにGoogleビジネスプロフィール（旧Googleマイビジネス）が停止される理由をご説明します。また、Googleビジネスプロフィールが停止されたときの影響も取り上げます。
ガイドラインに違反した可能性がある
Googleビジネスプロフィールが停止される理由としてまず考えられるのはガイドライン違反です。
Googleビジネスプロフィールでは、Googleが定める禁止コンテンツを掲載したり、ポリシーを遵守しなかったりするとガイドライン違反とみなされる可能性があるのです。具体的にどのような内容がガイドライン違反になるのかは次章でご説明します。
ガイドライン違反による停止の影響
Googleビジネスプロフィールがガイドライン違反と判断されると、情報掲載が停止状態になります。管理画面で「停止中」と表示がなされ、情報編集ができなくなったりGoogleの検索結果で表示されなくなったりします。
Googleビジネスプロフィールの停止を回復させる方法はあるものの、最悪の場合は回復できないことが考えられます。停止状態や利用が再開できない場合は、これまで積み上げてきたクチコミやアクセス数、閲覧数が水の泡になりかねません。
これは店舗の集客、ひいては売上にも悪影響を及ぼす可能性があります。さらに、あらたにアカウントを開設しようとしても審査に通らないことも考えられます。
それだけGoogleビジネスプロフィールのガイドライン違反による停止は店舗運営に影響を与えます。
また、ガイドライン違反と知りながら運用を続けていると、ユーザーから指摘を受けたり、内容によってはSNS等で批判を受けてしまったりするおそれもあります。悪い評判が広がるとなかなか払しょくできず、集客に悪影響を与えることもあるでしょう。
こういったトラブルを回避するためにも、Googleビジネスプロフィールのガイドラインを理解して正しく運用することを心がけてください。
■Googleマップの活用に関心がある方はこちらもご覧ください
「 MEO 」=「 マップ上位表示 」は間違い！国内外40,000店舗を支援して分かったMEO対策の本質
チェーン店におけるGoogleビジネスプロフィール運用成功事例 総集版
Googleマップに集まる「クチコミ」の業界別レポート
Googleビジネスプロフィールで注意すべきガイドライン違反とは
Googleビジネスプロフィールを停止させないためには、ガイドラインを正しく理解することが必要です。Googleビジネスプロフィールのガイドライン違反による停止が起きる根本的な原因は、運営者がガイドラインを正確に把握していないことにあります。
また、まれに店舗から依頼されて管理をする代行業者もガイドラインを把握していないケースがあります。
どちらのケースにおいても「何がガイドライン違反であるか」を理解してGoogleビジネスプロフィールを運用することが求められるのです。
以下でGoogleビジネスプロフィールの注意すべきガイドライン違反についてご説明します。Googleビジネスプロフィールを運用している場合は、以下の内容に触れていないか確かめてみてください。
「ビジネスの説明」でのガイドライン違反
Googleビジネスプロフィールのビジネスの説明とは、ビジネスの特徴をアピールするスペースです。ここにはビジネスの目的、沿革、サービス、商品などの情報を入力していきます。ビジネスの説明でガイドライン違反と判断されるのは、以下の4つが考えられます。
ユーザーの誤解を招く情報
ユーザーの誤解を招く情報はガイドライン違反になる可能性があります。
具体的には実際に取り扱っている商品やサービスと異なる内容を掲載することや、虚偽の店舗住所を登録することなどです。Googleはユーザーの利便性など、ユーザーに対する利益を重視しているため、不利益になるコンテンツは当然ながら禁止されるわけです。
仮に店舗の移転などがあって情報を更新していなければ、迅速に対応してください。またビジネスの説明には現在取り扱っている商品やサービスを掲載することが必須です。
掲載する情報は常に根拠を明確にすることも大切です。
質が低い・関連性のない情報
Googleビジネスプロフィールのコンテンツの質が低い、または関連性がない情報である場合もガイドライン違反になることがあります。それらのコンテンツはユーザーが情報を閲覧する際の妨げとなるため、ガイドライン違反と判断される場合があるのです。
具体的には誤字脱字が多いコンテンツや奇抜な文字が含まれているコンテンツなどです。ユーザーが理解できないコンテンツは評価されないため、更新前に問題がないかをチェックする必要があります。
また、コンテンツの中にユーザーが不快に思う内容が含まれている場合もガイドライン違反となる可能性が高いです。例えば嫌がらせやいじめ、侮辱・卑猥、性的描写などはユーザーを不快にさせるコンテンツとみなされます。
キャンペーンなどの情報
基本的にキャンペーンなどの情報をビジネスの説明に書いてはいけません。
また、過度な広告、誇大広告には注意が必要です。「全品50％オフ」「地域最安値」などは誇大広告と判断される可能性があります。
キャンペーンなどの情報はビジネスの説明として記載するのではなく、投稿機能やクーポン機能で書く必要があります。記載する場所を間違えないように注意しましょう。
URLが含まれている
店舗サイトや店舗ブログを運営している場合、ビジネスの説明にそのURLを記載したいと考えるかもしれません。しかし、実はこれらもガイドライン違反となる行為です。
サイトのURLなどは、ビジネスの説明に書くのではなく、URLを記載するための項目内に入力しましょう。
「ビジネスの名前」でのガイドライン違反
ビジネスの名前によってガイドライン違反になるケースも覚えておきましょう。ビジネス名は顧客に認知されている、実際の名称を正確に使用することが前提です。検索に対応するために店舗名に含まれないキーワードを入れ込んでしまうと停止される可能性があります。
例えば「海鮮居酒屋 新宿南店」ならばOKでしょう。しかし「海鮮居酒屋 新宿南店｜個室 おすすめ 人気」など無意味にキーワードを入れることはNGです。他にも店舗コードや商標、不要なスペース、特殊文字などもNGとなります。
一時期、ビジネスの名前にさまざまなキーワードを盛り込むことが流行したことがありましたが、現在はアカウント停止になる可能性があるのでご注意ください。
「クチコミ」でのガイドライン違反
Googleのクチコミに関するガイドラインにおいて、店舗運営側に関係するガイドラインを覚えておく必要があります。
ユーザーからの否定的なクチコミ投稿を妨げたり禁止したり、肯定的なクチコミを個別に顧客から募ったりするとガイドライン違反となります。またクチコミ投稿の対価として謝礼を渡したり受け取ったりしてもいけません。
ユーザー自身が感じたままのクチコミを書いてもらうことが大前提となるのです。
その他項目でのガイドライン違反
上記でご紹介した他にもガイドライン違反となる項目があります。
例えば住所について、前述の通り店舗の住所は正しく記載する必要がありますが、ホームページやSNS、ポータルサイトに記載されている住所情報と統一する必要があるため注意しましょう。
番地の書き方や階数の書き方、大文字や小文字など細かなところまで統一されていないとガイドラインに抵触する可能性があります。
同様にWEBサイトと電話番号も正確に入力してください。店舗名、住所、電話番号は全ての媒体で統一することが大事です。
※Googleマイビジネスで投稿が拒否された場合の対処法は以下を参照してください。
・Googleマイビジネスで投稿が拒否された場合の対処法とは?
停止されたGoogleビジネスプロフィールを復旧させるには
Googleビジネスプロフィールのアカウントの停止状態から復旧させるには、回復フォームから復旧のリクエストを送信する必要があります。
ただしアカウントが停止されたときのままで回復フォームを送信しても復旧できないでしょう。まずはご自身で再度、「Google に掲載するローカル ビジネス情報のガイドライン」を確認してください。ガイドラインのページを確認すると、項目ごとに記載できる内容が詳しく書かれてあります。
そのうえで、ガイドラインと本記事の内容をもとに違反項目がないかチェックしていきましょう。ガイドライン違反の心当たりがある箇所が見つかった場合は、プロフィールを修正していきます。
修正後にフォームを利用して回復をリクエストしてください。フォーム送信後、通常3営業日以内に審査が終了します。
なおGoogleビジネスプロフィールが停止された際の具体的な理由は開示されません。ガイドラインに沿うプロフィールの修正が求められます。
【要注意】2度目の停止からの復旧は困難
Googleビジネスプロフィールの停止から回復ができた場合は、2回目のアカウント停止にならないようにしてください。ガイドライン違反による2回目のアカウント停止は、復旧までに1回目よりも膨大な労力や時間がかかる可能性があります。また、復旧できない可能性も高いといわれています。
つまり2回目のアカウント停止は実質的にアカウント削除と同等の処分であるといえます。
ちなみに、実際にGoogleビジネスプロフィールが削除された場合、プロフィールの公開が停止されオーナーや管理者によってアカウントが操作できなくなります。さらに操作できなくなったユーザーがオーナーになっているビジネス情報が全て削除されます。
削除は復旧が不可能なのに対し停止は復旧の可能性はわずかに存在するため、厳密には同じ処分ではありません。とはいえ、前述の通り2度目の停止となると復旧可能性はかなり低いため、削除と同等の状態になるといえるのです。
せっかく運用してきたGoogleビジネスプロフィールを失わないためにも、アカウント停止は1回までに留めなければならないと肝に銘じましょう。
他店舗のガイドライン違反を見つけた場合はどうすればいい？
競合店舗のリサーチなどをしていくと、他店舗のガイドライン違反を見つけることがあります。この場合はGoogleにガイドライン違反を報告することが可能です。
違反の報告は店舗情報などが掲載される箇所の「情報の修正を提案」から行います。「名前またはその他の情報を変更」「休業、閉業、または削除」のいずれかを選択して情報の修正を提案してください。
悪質な情報掲載をしている場合は「休業、閉業、または削除」から「法的な問題を報告する」を選んで送信してください。
修正の提案や違反の報告を受けた店舗側からは、第三者から送信されたのかGoogleから送信されたのかは判断できません。ガイドライン違反を見つけた場合は、放置することなく修正を提案してください。
Googleビジネスプロフィールはガイドラインを守って停止を防ごう
Googleビジネスプロフィールはガイドラインを守って運用するようにしましょう。ガイドライン違反によるアカウント停止となると、店舗運営に大きな影響を及ぼします。仮にアカウント停止となると、労力をかけて修正する必要があります。
ガイドラインを遵守してアカウントを停止されないよう運用することはもちろん、基本情報の整備や写真の掲載、最新情報の投稿などを織り交ぜることで店舗の集客を促進していく運用が重要です。しかし、これらの運用を行うには工数的な負荷がかかりますしノウハウも必要です。特に複数店舗を運営している企業様の場合は運用負荷が特に大きいでしょう。
そんなときはGoogleビジネスプロフィールやホームページ、SNS情報の一括管理サービス「Canly（カンリー）」がおすすめです。
Canlyは、複数店舗のGoogleビジネスプロフィール・HP・SNS情報を一括で管理・運用できます。
また、国内外40,000店舗以上の支援実績を持つ専任のコンサルタントが、貴社内の状況を鑑みた上で運用体制の構築から日々の運用支援まで徹底的にサポートするため、効果的なMEO対策が見込めます。
Canlyのサービス資料が以下からダウンロードできますので、チェックしてみてください。
■その他Googleマイビジネス運用にあたっての注意事項は以下を参照ください
