【インバウンド需要に向けて】自社HP上の店舗検索ページの作成・管理・運用をラクにするシステム「カンリーホームページ」が、多言語対応を実現

Googleビジネスプロフィール（旧・Googleマイビジネス）、Yahoo!プレイス、Appleマップなどの3大地図媒体、HP、アプリ、SNSなどの店舗集客媒体の一元管理サービス「カンリー」の開発・提供を行う株式会社カンリー（所在地：東京都品川区、代表取締役：辰巳 衛,秋山 祐太朗）は、店舗検索ページの作成・管理・運用をラクにするシステム「カンリーホームページ」を多言語にも対応できるようアップデートしました。

これにより海外の方にも自社ホームページ上で魅力をアピールできるようになります。

背景

スマートフォンの普及により、お店探しをする際の探索手段は多様化しています。SNSやGoogleマップなどの地図サービス、各サイトに寄せられるクチコミ情報等を活用した上で周辺の行きたいお店を探すことが当たり前の時代になりました。

店舗を経営する事業者側の視点に立つと、集客に繋がる可能性のある打ち手は増える一方で各施策を別々で管理・運用する必要があるため、人員工数が増加するだけでなく、施策一つ一つの質の担保も難しくなっている状況です。

上記のような問題を解決するために、カンリーでは店舗集客にまつわる様々な集客媒体を一元管理するシステム「カンリー」の開発・提供をしており、現在は75,000店舗以上の企業に導入頂いております。

①インバウンド需要の加熱に対応する必要性

昨今、2025年の大阪万博の影響も含めアジア、中華圏からのインバウンド需要は日々増加傾向にあります。JNTOが出している訪日外国人数調査によると、2024年度の1月〜6月期における訪日外国人数はコロナ前を大きく上回る結果となっています。

*JNTO訪日外客統計（2018年1月〜2024年6月の推計値）より*JNTO訪日外客統計（2018年1月〜2024年6月の推計値）より*JNTO訪日外客統計（2018年1月〜2024年6月の推計値）より*JNTO訪日外客統計（2018年1月〜2024年6月の推計値）より

この加熱するインバウンド需要は、店舗事業者においては大きな機会だと考えております。

②受け皿としての自社サイトを強化することの重要性

店舗ビジネスは、よりコスト削減と持続可能な施策への投資が求められるようになり、自社メディア（GoogleマップやYahoo、Appleなどの地図サービス、自社のホームページ、SNS等）を活用してコストを抑えたお客様の獲得を重要視する企業様が増えています。

あらゆるプロモーションの受け皿として、地図サービス上のお店ページや、公式ホームページは活用されていると思いますが、訪日外国人にアプローチ・獲得していく上では専用の整備が必要です。

今回のアップデート内容

カンリーが提供する「カンリーホームページ*」において、多言語対応が実現しました。

*カンリーホームページの概要はこちら
https://jp.can-ly.com/search/

店舗の一覧・検索・詳細ページにおいて、下記画像のように言語を出し分けることが可能になります。

ホームページを多言語化することにより、海外の方でもホームページを見れるようにます。店舗事業者は世界各国の方々に自社サービスの魅力を発信することができるようになり、結果として新規顧客獲得数の向上が期待されます。

＜詳細のお問い合わせはこちら＞

https://jp.can-ly.com/contact/